日本の消費者はどう変わったか 生活者1万人アンケートでわかる最新の消費動向／野村総合研究所

著者野村総合研究所(著)出版社東洋経済新報社発売日2022年10月ISBN9784492558171ページ数255Pキーワードにほんのしようひしやわどうかわつたかせいかつしや ニホンノシヨウヒシヤワドウカワツタカセイカツシヤ のむら／そうごう／けんきゆうじ ノムラ／ソウゴウ／ケンキユウジ9784492558171内容紹介【コロナ禍を経た、日本人のリアル！】足かけ24年（1997−2021）におよぶ1万人の時系列データで「暮らし」「家族」「消費」の価値観が明らかになる20代で投資をしている ＋7・1％できることなら子をもつ方がよい −4・6％好きなものは高価でもお金を貯めて買う ＋4・5％できることなら結婚した方がよい −4・8％安全性に配慮して商品を買う ＋3・7％10代の生活満足度（満足・まあ満足） −5・4％（数値はいずれも2021年と2018年の比較）他に類をみない豊富なデータと分析で明らかになる、日本の消費者が欲しいもの〇アフターコロナに消費が戻るもの／戻らないもの〇日本でいちばん幸福を感じているのはどのセグメントの層か〇インターネット消費はどこまで伸びるかなど、これからの消費キーワードが1冊でわかる！【生活者1万人アンケート調査】NRIでは、1997年より、3年に一度、生活者1万人アンケート調査を実施している（直近はコロナ禍以降の2021年）。訪問留置法による大規模アンケート調査を実施し、インターネットの利用によらない日本人の縮図を長期時系列で把握している。生活価値観や人間関係、就労スタイルなど、日常生活や消費動向全般の幅広い項目のデータを取得しており、生活者のリアルな実態がくっきりとみて取れる。※本データはこの商品が発売された時点の情報です。目次1 コロナ禍が日本の消費者にもたらしたもの（「時代」を反映し変化する生活価値観—コロナ禍で希薄化した人づきあいと「国」への信頼/本格化した「働き方改革」—テレワークでワークライフバランスは「ライフ」側へのシフトが加速/高まる生活防衛意識—景気の見通しは悲観に大きく振れたが、家計への影響には格差 ほか）/2 変わりゆく日本の家族（結婚するということ—「結婚はしなければならないもの」という意識は薄れている/独立・対等化する夫婦の関係—自宅で過ごす時間が増え、より独立・対等化意識が強まる/子どもをもつということ—もった方がよいという意識は希薄化。「結婚できるのならば」もちたい ほか）/3 アフターコロナの新マーケティング（消費の重点分野の変化—コロナ禍収束後に戻るもの、戻らないもの/加速するインターネット消費—リアル店舗には顧客体験価値の向上が一層求められる/消費意識はどう変わったか—「時間」とライフスタイルの見つめ直しが生むこだわり消費の復権 ほか）